FIDR(ファイダー)は、開発途上国の子どもたちの支援と緊急援助を行う、国際協力NGOです。

もっとも貧しい地域で、栄養不良の子どもを減らす
ベトナム中部生活改善と子どもの栄養改善
2021年9月9日

「伝統文化の保護と継承」国際会議でFIDRの活動事例を発表しました

SUN-CSA執行委員のメンバー

UNESCO 無形文化遺産国際情報ネットワークセンター(ICHCAP)及びシンガポールの国家遺産局(National Heritage Board)が共催する「伝統文化の保護と継承」の国際会議が8月30日から31日にかけてオンラインで開催され、ベトナム代表としてFIDRベトナム事務所のホア職員が登壇しました。同会議は、アジアを中心とした各国の代表が、無形文化遺産を次世代に継承していくために若者が果たす役割について、自らが携わる事例を共有しました。

ホア職員は、FIDRが長年ベトナム中部で少数民族とともに取り組んできた伝統織物の振興や観光開発における、伝統文化の継承と、若者の役割や活動への関わり方について発表しました。各世代が果たす役割が違うこと、また、若者を活動に巻き込むためには、無形文化の有形化や、明確なキャリアパスの提示、地域内でロールモデル形成が重要であると語りました。

発表後には、ホア職員に「伝統文化を継承していくにあたり若者とシニアの間にある考え方の違いをどう乗り越えたのか」という質問が寄せられました。それに対し、ホア職員は、若者とシニアが膝を突き合わせて話し合う機会を設けることと、時代とともに文化も変容する中で、残すべきコアとなる要素は何かを互いに共有することが大切だと述べました。

当日の様子はICHCAPのYoutubeでも配信されています。ホア職員の発表内容は1:04:35からご覧いただけます。
https://www.youtube.com/watch?v=9ZQkeXxVpmU&t=4750s

2020年10月28日

ベトナム中部山岳地域で、台風の被災者に対する緊急支援を行いました

被災した人々に緊急支援物資を提供

9月17日から18日にかけて、台風ノウル(台風11号)がベトナム中部を襲い、大きな被害をもたらしました。死者は6名、負傷者は112名にのぼりました。

FIDRが長年支援しているクァンナム省タイヤン郡での被害も甚大でした。130戸以上の家屋が全壊し、3,300世帯以上が洪水に見舞われました。農作物や家畜への被害も大きく、その被害は日本円で8億円相当にのぼりした。FIDRは、タイヤン郡当局からの要請を受け、10月9日、被災した人々に緊急支援物資を提供しました。

台風により破損したつり橋 台風により破損したつり橋

浸水した家屋の様子 浸水した家屋の様子


タイヤン郡は、高地部を中心に土砂崩れの爪痕が残ったままで、物資を配布する村々への道も寸断されている状態でした。FIDRは、家屋が浸水・倒壊した71世帯に毛布、ハンモック、米・干物等を、家屋が損傷したり家財を失ったりした287世帯には、防虫網、石鹸、ミルク等を手渡しました。また、今後の災害に備えて、スコップ、ロープ、ライト等のレスキュー・キット90セットをタイヤン郡の行政機関を通じて、郡内の村々に配布しました。

救援物資を受け取った住民からは、「食材は近隣の人と分けて食べました」「頂いた収納ボックス(写真に写っている白色のボックス)に貴重品も保管でき、重宝しています」といった喜びの声が聞かれました。

今年もベトナム中部には数多くの台風が来襲しています。しかも気温の低い季節となってきます。被災した方々にとっては、元の暮らしに戻るまでの道のりは遠いかもしれませんが、この支援物資が当座の必要に応え、わずかでも気持ちの上で励みとなってくれることを願っています。

住民に救援物資を手渡し FIDR職員が現地に入り、住民に救援物資を手渡す様子

救援物資は一人一人に直接手渡し 救援物資は一人一人に直接手渡されました

2020年9月7日

地域産業を育てる上での強みを発掘!

SUN-CSA執行委員のメンバー ティエンフックソン郡での調査にて。籠作りの伝統技術が継承されています

中部のクァンナム省では、沿岸低地部はサービス産業を中心に経済成長が続いている一方、19の少数民族が居住する西部山岳地ではその大半は零細な農業に従事し、経済発展から取り残されています。クァンナム省は、FIDRが「ナムザン郡地域活性化支援プロジェクト」で極めて高い成果を挙げていることから、貧困率の高い同省山岳地域9郡で、少数民族全体の生活水準を高めるプロジェクトの実施をFIDRに要請しました。

これを受けて調査を行い、各地に残る豊富な自然や少数民族の伝統的文化が、特色ある地域の産業を育てる上で強みとなることが分かってきました。調査結果をもとに、地域産品開発の可能性、バリューチェーン構築の方策、地域間の連携強化のあり方などを見極め、現地関係者と共同で計画にまとめました。2019年12月には、JICAに草の根技術協力事業として提案し、採択されました。現在、年度内の活動開始に向けて、準備を進めています。